【ユーチューバー向け】企業案件の相場はいくら？案件依頼がきやすいYouTuberとは？

「YouTubeで稼げるようになりたいけど、何からはじめたらいいかわからない」
「企業案件の依頼が増えるコツをわかりやすく教えてほしい」

そんな方のために、今回はYouTuberが企業案件を受ける方法や報酬の相場、企業に選ばれやすいYouTuberのポイントを紹介していきます。

先に知っておいてもらいたい、企業案件を受けるときの注意点についてもしっかり解説していきます。

企業案件を受けながら、視聴者にとっても楽しい動画を提供できるYouTuberになりたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。

企業案件とは？

企業案件とは、企業からYouTuberに商品などのPRを依頼する、YouTuberの影響力を利用したマーケティング手法のことをいいます。

YouTube動画を視聴していると、動画や概要欄に「プロモーションを含みます」と書いてあったり、「タイアップ」と呼ばれることもあります。

企業がYouTuberにPRを依頼すると、YouTuberと企業にとってそれぞれどのようなメリットがあるのでしょうか。

【企業案件のメリット】

企業案件の相場は？

企業案件を受けた場合の報酬の相場を紹介していきます。

以下の表は、2018年に某YouTuberが報告した有名YouTuberの企業案件の報酬額です。

これらんおYouTuberは、事務所に所属していたので事務所の仲介手数料も含まれており、YouTuberに実際に支払われる報酬はこれよりも少なくなります。

YouTuberの報酬は、登録者の人数が基準になることが多く、単価はだいたい1～10円が相場です。

チャンネル登録者数×単価（1～10円）=　報酬

この金額はあくまでも一般的な相場なので、商品知識が豊富で専門性が高かったり、多くの企業から案件依頼が来ていたり、同じジャンルのYouTuberが少ない方は単価が10円でも企業案件が来ることもあります。

ほかにも、以下のような計算基準や報酬の種類があります。

登録者数や平均再生回数だと報酬は明確ですが、出来高制はリンクへのアクセス回数や売上数などの結果によって報酬が変わってきます。

ただでさえ動画を撮影して編集するのは大変なのに報酬が明確ではなかったり、視聴者にビジネス感が伝わることを避けたいという理由で、出来高制を引き受けるYouTuberは少ないようです。

企業はどんな人に企業案件を依頼したいの？

企業が「ぜひ自社の商品をPRしてほしい」と感じるYouTuberにはどのような共通点があるのでしょうか。

ここからは企業案件を依頼したいと思われるYouTuberの条件を、以下の3つの項目にわけて紹介していきます。

これからYouTubeで企業案件を受けて収入を得たいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

動画の平均再生回数が高い

企業案件を依頼したいと思われるYouTuberになるには、動画の平均再生回数が高いことが大切です。

YouTuberに依頼することで、どれくらいの拡散力があるのかを判断する基準となるのが再生回数です。

最低でも1動画1,000回以上の再生回数があるYouTuberに企業案件の依頼が来やすい傾向があります。

平均再生回数が多いということは、PR動画を多くのユーザーに視聴してもらえる可能性が高いということがわかります。

そして、多くのユーザーに動画を視聴してもらえれば、それだけ自社の商品やサービスを多くの人にプロモーションできるというメリットがあります。

チャンネル登録者数が多いけど再生回数が少ないYouTuberもいますが、それよりも再生回数が安定して高いYouTuberの方が企業としては依頼しやすいです。

定期更新をしている

企業案件を依頼したいと思われるYouTuberになるには、動画を定期的に更新していることが大切です。

企業案件として自社の商品をPRしてもらうなら、プロ意識をしっかり持っているYouTuberに依頼したいと考える企業が多いです。

撮影をして編集する作業の大変さを理解している企業にとって、動画を定期的にアップしているかどうかは、責任感をもってYouTuberの仕事をしている人なのかを知る基準となっています。

とくに、週に2～3本の動画を定期的にアップしているYouTuberに企業案件の依頼が来やすい傾向があります。

商品と視聴者の相性

企業案件を依頼したいと思われるYouTuberになるには、企業がPRしたい商品と視聴者の相性が合っていることが大切です。

たとえば食品系の商品をPRしてもらいたい企業は、ガジェット系のYouTuberよりも、料理や暮らし関連の動画をアップしているYouTuberに案件を依頼したいと考えます。

YouTuber自身の年齢層や性別だけではなく、動画の内容やチャンネル登録者のユーザー層が、PRしてほしい商品のターゲット層にぴったりかどうかを企業は重要視しています。

企業にターゲット層にぴったりのYouTuberであることをアピールするためにも、チャンネルのテーマを明確に決めておきましょう。

テーマを明確にすることによって、企業は「このYouTubeチャンネルは、何系のジャンルでどんなことに興味のあるユーザーが視聴しているのか」を判断しやすくなります。

企業案件の依頼を受けるには？

ここまで、企業案件を依頼したいと思われるYouTuberの条件について紹介していきましたが、実際に企業案件を受けるにはどのような手段があるのでしょうか。

ここからは、企業案件の引き受け方を以下3つの項目にわけて紹介していきます。

YouTuber事務所に所属する

企業案件を受けるには、YouTuber事務所に所属する方法があります。

芸能人が芸能事務所に所属するように、YouTuber専門のマネジメント事務所があります。

YouTuber事務所に所属することで、以下のような3つのメリットがあります。

企業案件が増える

YouTuber事務所から企業へ営業をしてくれたり、企業側からキャスティングの依頼も多いため、結果的に所属していたほうが多くの企業案件を受注できます。

多くの企業は、YouTuber事務所を介してYouTuberに案件依頼をします。これはYouTuberと直接やりとりするのは炎上やマネジメントのリスクが高くなるからです。この傾向は大企業になるほど高く、大企業から個人YouTuberに案件依頼が来ることはほぼありません。

動画の制作に集中できる

企業とのこまかい交渉や著作権の管理、事務的な連絡などをYouTuber事務所が代行してくれるため、YouTuberは動画の制作に集中できます。

事務所の人間は、YouTuberができることとできないことを理解しているので、YouTuberにとってできるだけ負担のかからないように企業と交渉をしてくれます。

また、YouTuber事務所は報酬額や条件の交渉をしてくれるので、適切な報酬額で依頼を受けられます。

中には商品提供だけや相場よりもかなり低い金額で案件依頼をしてくる企業もあるので、価格交渉をしてくれる事務所は企業案件で報酬を得たいYouTuberにとって助かる存在です。

よりクオリティの高い動画を制作できる

動画制作に必要な機材をYouTuber事務所で所有していることも多いため、最新の機材や編集ソフトを貸してもらえるなど、クオリティの高い動画をつくりやすくなるサポートも期待できます。

他の所属YouTuberの成功事例を共有してもらえるので、ノウハウを活かせられます。

企業案件をたくさん引き受けたいという方は、YouTuber事務所への所属を検討してみましょう。

YouTube事務所「OTONARI」は、アドセンス報酬20%が取られません。事務所への所属は無料で、企業案件があった場合のみ、案件報酬の一部を手数料として事務所へ支払うという事務所です。そのため「企業案件が少ないのに、アドセンス報酬だけ事務所に取られる」ということがありません。

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概要欄やチャンネル概要にメールアドレスを記載して依頼が来るのを待つ

企業案件を受けるには、動画やチャンネルの概要欄に連絡先を記載して、企業からの依頼を待つ方法があります。

企業が事務所に所属していないYouTuberに企業案件を依頼したい場合、YouTuberに直接連絡をとります。

企業がスムーズに連絡をとれる導線を作っておくことで、「企業案件を引き受けてもらえるかもしれない」とポジティブに考えてもらえます。

動画やチャンネルの概要欄に、以下の内容を貼って企業にアピールしましょう。

自分から企業に営業をする

企業案件を受けるには、自分から企業に営業をする方法があります。

YouTubeチャンネルの内容や登録者のユーザー層と、PRしてもらいたい商品の相性が悪いと、企業も依頼をしようとは思いません。

自分から企業に営業をする前に、まず自分のチャンネルについて研究して、深く知ることからはじめましょう。

ほかにも、自分のYouTubeチャンネルで企業案件を引き受けたら、どんなメリットを企業に感じてもらえるのかも考えておきましょう。

企業は責任感があり、マーケティング効果を期待できそうなYouTuberに企業案件を依頼したいと考えています。

自身のYouTubeチャンネルの特徴をしっかり把握することで、企業に営業するときに自信をもってアピールできます。

企業案件を受ける時の注意点

ここからは、YouTuberが企業案件を受けるときの注意点について解説していきます。

企業案件を受けたあとに「知らなかった」という理由だけでトラブルになってしまったり、チャンネルのイメージダウンになる事態が起きてしまっては手遅れです。

安心してYouTuberを続けていくためにも、以下の5つの注意点をしっかりと理解しておきましょう。

視聴者に紹介したいと思う案件を選ぶ

企業案件を受けるときは、視聴者に紹介したいと思う案件を選ぶように注意しましょう。

視聴者にとって購入意思を左右するのは、心からの口コミです。

自分が心から使ってみて良かった、使ってみたいと関心を持てるような案件であれば、企業案件の動画であってもリアリティが伝わります。

リアリティのある動画は、視聴者にとっても企業にとっても質の高い有益な動画となります。

ただし、チャンネル登録をしてくれているようなファンの視聴者が違和感を抱いてしまわないように、YouTubeチャンネルのテーマに寄り添える案件を選ぶようにしましょう。

企業案件動画ばかりを投稿しない

企業案件を受けるときは、企業案件動画ばかりを投稿しないように注意しましょう。

企業案件ばかりを投稿していると、視聴者に「また企業案件？」とビジネス的な違和感を持たせてしまいます。

YouTubeユーザーだけに関わらず、企業のビジネス色満載な広告には抵抗感を感じてしまう消費者が多いものです。

チャンネル登録をしてくれているファンが離れてしまっては、YouTuberにとっても企業にとってもメリットはありません。

報酬をもらえるからと企業案件ばかりを受注せずに、あくまでも視聴者に楽しんでもらえる有益な動画をつくるというスタンスだけは守っていきましょう。

ステマはしない

企業案件を受けるときは、ステマをしないように注意しましょう。

ステマとは、ステルスマーケティングの略で、企業とYouTuber間に報酬のやり取りがある事実を隠したまま宣伝することをいいます。

ステマは視聴者をだますような行為のため、発覚した場合は企業もYouTuberも世間からバッシングを受けます。

【ステマをしない方法】

視聴者とYouTubeに企業案件動画であることを公表することが大切です。

動画の詳細設定ページから、企業案件動画であることを正式に公表するチェックボックスが用意されていますので、忘れないように設定しましょう。

また、企業側から「宣伝と気づかれないような動画をつくってください」と依頼された場合は、その案件自体を引き受けないようにしましょう。

Googleの広告ポリシーや法律を守る

YouTubeは、Googleが運営しているサービスです。

企業案件を受けるときは、Googleの広告ポリシーや法律を守るように注意しましょう。

Googleの広告ポリシーや法律で、禁止または制限されているものを一部紹介します。

このように、Googleのポリシーや法律に反する動画をあげてしまうと、チャンネルやアカウントの停止処分になる可能性があります。

せっかく受けた企業案件や自分のYouTubeチャンネルを守るためにも、ルールをしっかりと守った企業案件動画をつくりましょう。

Google広告のポリシーに関しては以下のリンクをチェックしてみてください。

Google広告のポリシー

その他、広告に関する法律も守る必要があります。

化粧品やサプリメント、ダイエットグッズなどは特に薬機法や景品表示法で細かく決められており、言ってはいけないNGワードなども多数あります。例えば「アンチエイジング」や「美白」という言葉は薬機法ではNGワードになっており、悪気が無くてもつい使ってしまう場合もあるかもしれません。

事務所に所属しておくと、動画公開前に担当者が法律に触れていないかや炎上のリスクがないかを確認してくれるので、自分の身を守るという意味でも安心です。

適正価格で企業案件を受ける(安すぎる依頼や商品提供だけは受けない)

企業案件を受けるときは、適正価格で依頼を受けるように注意しましょう。

企業案件には商品提供だけのものや、報酬が安すぎるものなどさまざまな種類があります。

企業案件を受ける前に、自分がYouTuberとして受注する報酬の最低ラインを決めておくことが大切です。

たとえば、いくら以上の依頼なら受けるなど具体的な金額を決めておきましょう。

ただし、報酬が適正価格以上だからという理由だけで引き受けるのではなく、あくまでも視聴者に紹介したいと思える案件であることも重要です。

まとめ

YouTuberが企業案件を受けるために知っておいてほしいポイントや企業案件を受ける方法について紹介していきました。

企業案件を受けやすくするためには、再生回数を伸ばすこと、定期的に更新をすること、チャンネルのテーマを絞ることをまずは意識することが大切です。

SNSの利用者は増え続け、これからインフルエンサーマーケティングがさらに注目され拡大していきます。

正しい知識を身につけて、企業が安心してPRを任せたくなるYouTuberを目指しましょう。